在宅ワーク導入にあたり

在宅ワークのメリット、それは新たな働き方をマクロで考えるためのステップ、そして多様性社会を企業でさらに理解を深めるためのステップだといえるでしょう。
日本では諸外国に比べて、労働者の効率が悪い、働き方の多様化が進んでいないと客観的な評価が出ています。それゆえに生産性が低い、人材の多様化が進まない、女性の社会進出が強い進まないといったマイナス面が大きく取り沙汰されることになっています。
しかしながら在宅ワークがすることによって一気にこれらのマイナス面を解消し、新たな局面に進むステージを迎えようとしています。
もちろん、これまでも政策としては在宅ワークを始めとした働き方改革を国家として進めようとしていましたがどうしても各企業まで浸透していなかったのが実態です。
幸か不幸かコロナウィルスの影響もあり、出勤できない体制になったため在宅ワークがどんどん進みました。まだまだ試験的とは言え大企業から中小企業に至るまで在宅ワークを推進する中で様々な課題も見え、さらに効率化を図る材料も見えてきたと言えるでしょう。
そして、これを機会に企業としても在宅ワークを推進するための投資も検討する、さらに勤務規定や評価の方法などもルールを変えてでも推し進めようと言う流れが完全に出来上がりました。 
まず、一般的に言われる在宅ワークのメリットですが、マクロで見ると働き方改革の中核をなす働き方であると言うことが1つ、さらには従業員の多様性を許容し、さらにはクリエイティブな働き方を推進するための第一歩になると言われています。
これまでどうしても介護や子供の教育のために在宅ワークを利用していた方々にとっては非常に肩身が狭い思いだったのが、ルールも整備され現場でも理解が進むために非常に働きやすくなる事は言うまでもありません。 
そして、在宅ワークを始めとした働き方改革に後ろ向きだった企業の経営者にとってもその在宅ワークの効果をした以上、他の企業に差をつけられると生産性で戻ると言うことが理解できたので投資を行うことになるでしょう。さらに整備を進めることによって一方先んじることを戦略として考えることになります。 
もちろん、在宅ワークを導入する労働者にとっても、変革が求められることになります。会議の進行、情報共有、職能によっての業務。在宅ワークでこなすべきことと出勤して顔を突き合わせて進めるべきことを明確にし、効率化をさらに図っていく必要が出てくるからです。